営業収入について

営業収入

営業収入（売上高）とは、企業が本業である営業活動を通じて得た収入を指します。

プロスポーツクラブにおける営業収入は、スポンサー収入、入場料収入、Jリーグ配分金、物販収入、賞金、移籍金収入などで構成されています。このうち、スポンサー収入、入場料収入、放映権料（Jリーグ配分金）は、クラブ経営における三本柱と位置付けられることが一般的です。

営業収入の見方

クラブの営業収入を時系列で確認することで、収入規模の推移だけでなく、項目ごとの成長度合いや構造変化を把握することができます。また、特定年度における数値を他クラブと比較することで、Jリーグ内におけるクラブの相対的な経営規模や、収入構成上の特色を読み取ることが可能です。

スポンサー収入（広告料収入）
1. トップチームのユニフォームに掲示される協賛金
2. その他協賛金（練習着、スタジアム看板、各種宣材、クラブの活動理念に基づく協賛等）
入場料収入
1. シーズンチケット
2. その他（単券、優待券等）
Jリーグ配分金
1. クラブ支援費（アカデミー支援、事業協力、ACL参加補助、降格救済等）
2. 公衆送信権料
3. 商品化権料
移籍補償金等収入
1. 移籍補償金、期限付移籍補償金（国内外クラブからの収入）
2. トレーニング補償金、連帯貢献金（国内外クラブからの収入）
アカデミー関連収入
1. スクール収入
2. その他アカデミー関連収入（単発クリニック、大会関連等）
女子チーム関連収入
1. 女子チームに係るスポンサー収入、入場料収入等
物販収入
1. グッズ販売収入、委託手数料、ロイヤリティ（特許権、商標権、著作権等）等
その他収入
1. 賞金
2. サプライヤー契約収入
3. ファンクラブ・後援会収入
4. イベント出演料
5. その他

これらの区分は、Jリーグが発行する『クラブ経営ガイド新規タブで開きます』における説明をそのまま用いています。

Jリーグが開示するクラブ経営情報では、年度によって営業収入の内訳区分が変更されることがあり、近年は項目が細分化される傾向にあります。

2005年度時点では、営業収入は広告料収入、入場料収入、Jリーグ配分金、その他収入の4項目で開示されていましたが、2024年度以降は、広告料収入、入場料収入、Jリーグ配分金、アカデミー関連収入、女子チーム関連収入、物販収入、移籍補償金等収入、その他収入の8項目に分類されています。

表：営業収入内訳の推移

2018年度より、項目名が「広告料収入」から「スポンサー収入」に変更されています。名称変更であり、収入の性質自体が大きく変わったものではありません。

2010年度以前のJリーグ配分金には、現在では「その他収入」に分類される賞金が含まれています。そのため、長期的な推移や年度間比較を行う際には、混同されがちな点として注意が必要です。

アカデミー関連収入は2011年度から個別に開示されるようになりました。2010年度以前については、「その他収入」に含まれています。

なお、アカデミー事業を別法人で運営しているクラブでは、この項目が0となる場合があります。2018年度の経営情報以降は、アカデミー事業などを運営する関連法人の営業収益が別途開示されるようになっています。

女子チーム関連収入は2022年度から新たに開示されています。2021年度以前は「その他収入」に含まれていました。

物販収入は2016年度から新たに開示されています。2015年度以前は「その他収入」に含まれています。

Jリーグの発表資料によると、「『物販収入』および『物販関連費』は、代理店に委託販売しているケース等もあることから、取扱高総額でのクラブ間比較はできない」とされており、数値はあくまで参考値として捉える必要があります。

移籍補償金等収入は2024年度から新たに開示されています。2023年度以前は「その他収入」に含まれていました。