【2023年度】債務超過を解消したクラブ、債務超過額が減少したクラブ

2024年07月30日

【2023年度】債務超過を解消したクラブ、債務超過額が減少したクラブ

Jリーグは2024年7月30日、2023年度のJクラブ経営情報開示資料の本発表版を公表しました。

2023年度決算では、2022年度決算で債務超過の状態であった6クラブのうち、2クラブが債務超過の解消を達成し、2クラブが債務超過額を減少させています。

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2023年度Jクラブ経営情報

2023年度決算におけるクラブの動向

状態クラブ
債務超過解消2柏、C大阪
債務超過額減少2鳥栖、東京V
債務超過額増加2福岡、鳥取
新たに債務超過化3横浜FC、YS横浜、相模原
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債務超過解消を達成したクラブ

柏レイソル、セレッソ大阪の2クラブ

柏レイソル

債務超過の解消方法: 当期純利益

項目数値前年比
2022年度決算の純資産額▲2億5800万円
2023年度決算の純資産額2億3200万円4億9000万円
2023年度の純利益4億9000万円

柏レイソルは2023年度に計上した4億9000万円の純利益によって債務超過を解消しています。

セレッソ大阪

債務超過の解消方法: 第三者割当増資

項目数値前年比
2022年度決算の純資産額▲11億4600万円
2023年度決算の純資産額4億5500万円16億0100万円
2023年度の純利益4億0100万円
2023年度内の増資額12億0000万円

セレッソ大阪は年度内に実施した12億円規模の第三者割当増資により債務超過を解消しています。また4億0100万円の当期純利益を計上したことにより、純資産額は4億0100万円と、比較的余裕のある水準に回復しています。

債務超過額が減少したクラブ

サガン鳥栖、東京ヴェルディの2クラブ

サガン鳥栖

項目数値前年比
2022年度決算の純資産額▲2億8600万円
2023年度決算の純資産額▲1億5900万円1億2800万円
2023年度の当期純利益1億2800万円
(参考)2023年度の売上高24億9800万円

サガン鳥栖は純利益によって2024年度内での債務超過解消を目指しており、今期中の解消が達成できなくとも、期限である2025年度決算までには間に合う見通しを示してます。

サガン鳥栖が2023年度決算を発表 (2024年4月20日)

東京ヴェルディ

項目数値前年比
2022年度決算の純資産額▲4億8900万円
2023年度決算の純資産額▲4億8300万円600万円
2023年度の当期純利益600万円
(参考)2023年度の売上高28億1800万円

追記: メディアブリーフィング発言録より

2024年5月30日にJリーグによる経営情報開示メディアブリーフィング発言録が公開されました。発言録によると、親会社からの支援が決定しているクラブなどがあることから、2023年度決算時に債務超過の状態であっても資金繰りの懸念や大きなリスクを抱えているクラブはない、と明言されています。

今年も一部債務超過のクラブもありますが、親会社からの支援が中期的には決まっている状況などですので、特に現時点で資金繰りの懸念や大きなリスクを抱えているクラブはございません。しかしながら、先ほどご説明したように、財務基準上は25年末までに債務超過を解消しなければならないので、当期の利益で解消していくのか、資本金を増やす意味での増収を実行するのか、各クラブと綿密にコミュニケーションをとりながら、このような形で解消していく見通しです。

2024年度 第5回Jリーグ理事会後会見 および2023年度クラブ経営情報開示メディアブリーフィング発言録

2024年度 第5回Jリーグ理事会後会見 および2023年度クラブ経営情報開示メディアブリーフィング発言録 (2024年5月30日)
www.jleague.jp

クラブライセンス制度の財務基準について

Jリーグクラブライセンス制度の財務基準ではJクラブが債務超過に陥ることを禁止していますが、新型コロナウイルスの影響により時限的に債務超過を認める特例が設けられています。特例には特例措置猶予期間の2段階があり内容は以下の通りになります。

特例措置

  • 債務超過、3期連続赤字をライセンス交付の判定対象としない
  • 対象年度に新たに債務超過に陥っても判定対象としない

2020年度決算、2021年度決算、2023年度決算が対象
当初は2020年度決算、2021年度決算が対象

猶予期間

  • 債務超過が解消されていなくてもよいが、前年度より債務超過額が増加してはいけない
  • 新たに債務超過に陥ってはいけない
  • 3期連続赤字のカウントをスタートする

2022年度決算、2024年度決算が対象
当初は2022年度決算、2023年度決算が対象。2023年度決算は特例措置に変更、新たに2024年度決算も猶予期間の対象に。

特例措置なし

  • 債務超過が解消されていなければならない
  • 赤字が継続しているクラブは、3期連続赤字に抵触する可能性がある

2025年度決算から特例措置なし
当初は2024年度決算から特例措置なし。2024年度決算は猶予期間に変更。


2023年の均等配分金減額の影響を受け当初のスケジュールが改定されています。債務超過解消の期限は当初の2024年度末から2025年度末に一年延長しています

2024年度決算は猶予期間であり、債務超過額が増加すること、新たに債務超過に陥ることが禁止されています。

2024年度内に行われる2025シーズンのクラブライセンス審査では、進行中の2024年度決算において、債務超過額が増加しないこと、新たに債務超過に陥る可能性がないことを合理的に示す必要があります(財務基準F.06)。

この基準を未充足となった場合、J1・J2クラブの場合は翌シーズン下位カテゴリに降格、J3クラブの場合は勝ち点10減の制裁が科されます。

関連記事

2023年度決算がクラブライセンス制度の財務基準・特例措置の対象に (2023年1月3日)

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2024年度 第5回Jリーグ理事会後会見 および2023年度クラブ経営情報開示メディアブリーフィング発言録 (2024年5月30日)
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【2023年度】債務超過を解消したクラブ、債務超過額が減少したクラブ

日付: 2024年07月30日

最終更新日: 2024年07月30日

クラブ: 東京VC大阪鳥栖

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